アメリカでの国際モラハラ離婚

モラ妻からのモラハラ実例、そこからの学び、人生の立て直しを綴ります

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就労拒否をしていたモラハラ妻がついに働き出した

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やっと働き出したモラハラ妻

2020年3月に心エコー技師になるための学校を卒業し働くはずだったモラハラ妻。

ずっと以前に離婚を申し出た僕には、学校を卒業したら働くから、それまで離婚は無理!働き始めたたら離婚する、と言っていました。

そんな働く約束は、全く反故にして、妻は卒業後も全く働く気配はなく僕にお金を要求し続けました。

現在のローンの残った家も欲しいと思っているようです。

妻は親権は100%欲しいと主張しました。

そうすると妻は働いて収入を得るしかないのですが、全く働こうとせず、一体、どうするつもりなのかと心配していました。

ホームレスになることが確定している人に子供も家も渡せません。

そんなモラハラ妻ですが、やっと仕事に出るようになりました。

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Image by Manfred Antranias Zimmer via Pixabay

 

妻の仕事(収入)が離婚に重要なわけ

離婚後の経済状況

アメリカ、とりわけ、僕の住んでいるNew Jerseyの離婚はビジネスライクで、資産分配、養育費などお金に関する取り決めが最も重要な議題です。

DVや浮気と言ったどちらが離婚の原因を作ったか、どっちが悪いかなんてことは、全く重要ではありません。

どっちが悪いかなんてことは隅において、お金まわりの取り決めをしましょうよ!というのがアメリカの離婚です。

養育費は日本でも馴染みがありますが、アメリカではAlimonyという別の制度があります。

これは、収入の多い方が、少ない方へ、離婚後一定期間、生活費のサポートをするという制度です。

日本の婚姻費が離婚後もしばらく続くという感じです。

New Jerseyでは、収入の差額の25%がAlimonyになります。

収入の約30-40%が税金や保険などで天引きされますから、仮に一方の配偶者が無収入の場合は、もう一方の収入のある配偶者は、手取りの約半分を支払うことになり、かなり大きな出費です。

さらにNew Jerseyの場合は、婚姻期間の70-80%がAlimonyを支払う期間になりますから、婚姻期間14年の僕の場合は、約10年間となります。

妻の収入が0なら、僕は手取りの半分を今後10年間支払うことになります。

妻が僕の半分の収入でもあれば僕は手取りの1/4を支払えばよいことになります。

だから、妻に収入が少しでもあるかないかは、僕の離婚後の経済状態、そして離婚後の人生の立て直しに大きく影響します。

 

離婚後の子供達との生活

働くつもりがなく、経済的に困窮することが分かっている人に親権は渡せない。

日本では通用する理屈だと思うのですが、アメリカではどうも通用しないようです。

共同親権を覆して単独親権を勝ち取るのはかなり難しいので、妻も50%親権を獲得するでしょう。

妻の浪費は凄まじく、僕の収入の2倍を使い切り、全く貯蓄が出来ない人です。そんな人が、僕からのAlimonyだけでやっていけるとは思えません。

先ほども書きましたが、僕からのAlimonyは最大で僕の収入の半分ですから。

親権は要らない、離婚後は自分一人で静かに暮らすというなら構いませんが、そうではありません。

親権は100%欲しい、ローンの残った家も欲しい、でも、働こうとはしない。

妻が離婚後どのように生活していくつもりなのか全く分かりませんでした。

妻は50%の親権を獲する以上は、妻の経済的困窮は子供達の生活に悪影響を与えます。僕は離婚後の妻の経済状況を心配していました。

モラハラ妻の場合は、単に経済的に困窮するだけではありません。

そこからくる妻のイライラは、必ず、子供達への虐待となって現れます。

離婚後の妻と子供達との生活を考えても、妻が働いて収入を得るかどうかは重要でした。

 

乗り越えるなければならないことは沢山ある

妻が働き出したことは、僕にとっては良いことですが、まだまだ乗り越えなければならないことが沢山あります。

どこで働いているのか、どれだけの収入を得ているのかは全く不明です。

心エコー技師として、どこかの病院で、おそらくパートタイムのような形で働いているようです。

妻の雇用情報は離婚のために必要なのですが、離婚のプロセスは徹底的に妨害している妻のことです。

妻が離婚のために自分の雇用情報を提供することはないでしょう。少なくともしばらくは情報の出し渋りをするでしょう。

一度、メールで妻に雇用情報が欲しいと問い合わせましたが、全く返事はありません。

まだまだ、戦いは続きます。

 

最後に

離婚する妻が働き出したことは、僕にはとても幸運なことです。

僕の身近にDVモラハラ離婚をした人が三人います。

この三人のDVモラハラ加害者ともAlimonyを少しでも多く取ろうとして、自分は今後一切働くことが出来ないと就労拒否を貫きました。

そして、二人は、多額のAlimonyを獲得しました。

Alimonyを払わないで済んだ被害者の一人は、Alimonyを払わないで済むようにするために多額($25,000)の弁護士料を支払いました。

こういうことを考えると我が家のモラハラ妻は、この部分だけは、他のモラハラ人間よりも少しだけマシなのかもしれません。

モラ妻にも自分にも愛情を持って「やるべきことを粛々とやる」というモラハラ対処法をしているとどういう訳か多くの幸運に恵まれるのですが、今回もそんな幸運な出来事の一つです。

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