アメリカでの国際モラハラ離婚

モラ妻からのモラハラ実例、そこからの学び、人生の立て直しを綴ります

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離婚確定なのにモラハラ妻が働こうとしなかった理由

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 はじめに

モラハラ妻は、2020年3月に心エコー技師になるための学校を卒業すれば、働いて収入が得られるから、それまで離婚は待って欲しいと言っていました。

しかし、そんな約束は反故にして卒業後も妻は全く働こうとはしませんでした。

離婚後の妻の生活を考えても彼女は働くしかないのですが、働こうとしませんでした。

それでも何とか2020年の10月26日から妻は働き始めました。 

妻はなぜ働こうとしなかったのかというと、モラハラ人間(自己愛性人格障害者)は、相手に嫌な思いをさせないではいられないからです。

今回は、モラハラ妻が働こうとしなかった理由を紹介します。

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Image by Iannyboy89 via Pixabay

離婚(裁判)の目的がモラハラ人間はその他の人とは異なる

ほとんどの人は、相性が悪かったり問題のある配偶者と別れてより良い未来を得るために離婚をします。

しかし、モラハラ人間は違います。

相手の人生を潰すために離婚裁判を行います。

また、相手の望む離婚が、すんなりと進むことが我慢ならないという独特な考えを持っています。

モラハラは、中毒・依存症であり、加害者はモラハラをせずに過ごすことが出来ないからです。

モラハラ加害者は被害者に嫌な思いをさせることなく過ごすことが出来ません。

モラハラが中毒・依存症であることを良く示している我が家のモラハラ妻の言動を以下の記事で紹介しています。

離婚に際してモラハラ妻が働こうとしなかった理由

Alimonyをたっぷりと取りたかった

学校を卒業後、すぐに働くことが出来たはずの妻が働こうとしなかったのは、離婚後の僕の人生を潰したかったからです。

この目的にぴったりなのが、Alimonyという制度です。

これは、収入の多い方が、少ない方へ、離婚後一定期間、生活費のサポートをするという制度です。

日本で言う婚姻費が離婚後もしばらく続くという感じです。

Alimonyの金額は、お互いの収入の差額で算出されてます。

New Jerseyでは、収入の差額の25%がAlimonyになります。

だから、妻は働いて収入を得るよりも働かずに収入無しの方が、僕から獲れるAlimonyが多くなります。

さらに婚姻期間の70-80%がAlimonyを支払う期間になりますから、婚姻期間14年の僕の場合は、10年間となります。

収入の約30-40%が税金や保険などで天引きされることを考えると、妻は働かないでいれば、僕の手取りの約半分を10年間貰うことが出来ます。

つまり、離婚後の僕の経済状況に大打撃を与えながら、自分は無条件で大きな収入を得ることが出来ます。

妻が働かなかった理由の一つは、Alimonyを使って僕の離婚後の人生を潰したかったからです。

 

僕の希望する離婚がすんなりと進むことが我慢ならなかった

モラハラ人間は、被害者の希望通りものごとが進むことが我慢なりません。

少しでも嫌な思いをさせようとします。

被害者の「放っておいて欲しい」「特別扱いは必要ないけど、普通に平穏に過ごさせて欲しい」は、モラハラ人間には通用しません。

妻が約束通り学校を卒業し働いて離婚のプロセスが進むことが僕の希望です。

妻が離婚後すぐに働けるにも関わらず働こうとしなかったのは、僕の希望通りに離婚のプロセスがすんなりと進むことが耐えらなかったからです。

このことは、妻が徹底的に離婚裁判の進行を妨害していることからも明らかです。

モラハラは依存症です。

モラハラ加害者は、モラハラをしないで過ごすこと、被害者に嫌な思いをさせることなく過ごすことが出来ません。モラハラをしないでいることに耐えられません。

喫煙者がたばこを吸わないでいることが出来ないのと同じです。

 

まとめ

モラハラ人間は、働いて収入を得なければ離婚後の生活が成り立たない状況でも、働こうとしないことがります。

これは以下のようなモラハラ人間独特の発想と目的意識によるものです。

1)被害者の離婚後の人生を潰してやりたい。

2) 被害者が希望する離婚のプロセスがすんなりと進むことが我慢ならない。

このようなモラハラ人間独特の目的を達成するのに都合の良いAlimonyという制度がアメリカにはあります。

僕のまわりで離婚をしたモラハラ加害者全員がこのAlimonyを利用しようとしました。

アメリカでモラハラ人間(自己愛性人格障害者)と離婚をする人は注意が必要です。

働けるにも関わらず、意図的に働かず、Alimonyを要求する可能性があります。