カウンセリングを受けた背景
2019年10月3日、DV被害者として初のカウンセリングを受けました。
自分がDVモラハラの被害を受けていると認識してから、精神的にも辛く、悩みは尽きませんでした。
そんな中、自分の勤める大学にDVに対処する部署(VPVS: Violence Prevention and Victim Support)があることを知りカウンセリングを申し込みました。
このVPVSは、学生へのDVに対処するのが主な仕事ですが、僕のような職員にもある程度対応してくれるとのことでした。
アメリカの大学にはこのようなDVに対処する部門があることが多いようです。
全体の流れ
1. 必要書類にサイン
2. 守秘義務について説明
3.カウンセリング
4. 今後の方針の決定
予約した時間にカウンセラーのオフィスに到着すると、まずは2枚ほどの書類について説明されサインをしました。
守秘義務について説明を受けて、実際の話し合いとなりました。
最後に今後どうするかを話して終わりました。
守秘義務の例外
基本的にカウンセラーと話すことは守秘義務があり誰にも話さないのですが、３つだけ例外があると説明を受けました。
これら３つの例外は、別のカウンセラーからも言われたのでアメリカでのカウンセリングの決まり事なのでしょう。もしかしたら、日本でも同じかもしれません。
以下の例外事項を相談者が話した場合は守秘義務は適用されず、関連の部署にカウンセラーが連絡を入れることになっています。
1) 現在進行中の児童虐待
妻(夫)が、昨日、子どもに手を上げました。などと言ってしまうと、カウンセラーが関連部署に連絡することになります。
2) 現在進行中のお年寄りへの虐待
虐待の相手がお年寄りでも同じです。お年寄りではない成人が虐待の対象なら守秘義務は適用されます。ちょっと不思議な気もします。
3) 自分や他者への危害・殺害の意思表示
僕、もう自殺します。私、今から、夫を殺しに行きます。なんて言ってしまうと警察に通報されます。これは、誰にも知らせない訳にもいかないのは良く分かりますね。
DV被害者の初期のカウンセリングの主な目的はValidation (確認)
カウンセリングが始まるとカウンセラーから、このカウンセリングにおけるあなたの目的は何ですか？と聞かれました。
それなりに目的はありましたが、自分が見落としているものがあるかもしれないと思い、他の相談者の目的で多いものは何ですか？と質問しました。
初期のカウンセリングではValidation (確認)が多いです。
自分とパートナーとの関係は普通なのか異常なのかの確認を目的とする人が多いです。
それは僕の目的の一つでもあったので、アメリカ人も日本人も同じなのだと分かりました。
僕もそうでしたが、DV・モラハラ被害者は、自身が被害にあっていると認識できないことがあります。
DV・モラハラでは、1)隔離、2)それまでの価値観の否定、3)新たな価値観の植え付けという洗脳のプロセスを経ることが良くあります。
僕の妻は、僕が最低最悪に夫で父親だから、暴力を受けてしかるべきだと主張しています。
ここだけ読めば、多くの人は、なんで、そんなことを信じるの？と思うことでしょう。
でも、一連の洗脳のプロセスを経ると、そうなのかもしれないと思うようになります。
パートナーから、暴力、モラハラを受けて、何等かの違和感を感じてカウンセリングにまで来ている。それでも、それが普通のことなのか異常なことなのか確信が持てない人がアメリカ人にも多いということです。
ちなみに、アメリカでは、モラハラ(moral harassment) という言葉は一般的ではありません。Emotional abuseやPsychological abuseが一般的です。
ハラスメント(harassment)という単語は職場での関係、アブユーズ(abuse)は家庭内の関係を示す言葉として使われる傾向があるように思います。
Psychological (Emotional) harassment: 職場での精神的な虐待＞パワハラ、
Psychological (Emotional) abuse: 家庭内での精神的な虐待＞モラハラとなります。
Sexual harassment(職場) と Sexual abuse(カップル)も同様に違った意味合いになります。
今後の方針の決定
カウンセリングの最後に今後のどうしたいかを尋ねられました。
人によっては、週に一回など定期的なカウンセリングを申し込むそうです。
僕も日本語で自分の考えや感情を話せるならそうしたかもしれません。
しかし、僕は実質的な問題の解決を望んでいるので、定期的なカウンセリングよりもDV被害者をサポートする機関を教えて欲しいと頼みました。
カウンセリングは、ある程度状況が進展したときなど不定期としました。
カウンセラー自身は、カウンセリング自体は出来るけども、離婚や慰謝料などの法的な解決法には精通していないとのことでした。
まとめ
1. アメリカの大学ではDVに対処する部門がある。
2. カウンセリングの守秘義務には３つの例外がある。
3. DV被害者の初期のカウンセリングの目的はパートナーとの関係の健全性についての確認が多い。カウンセリング初期には、まだ、洗脳状態から抜け切れていない。
4. カウンセラーは実質的(Practical)な解決法には精通していない。
